2020年東京五輪出場を目指すプロボクシングの元世界4団体ミニマム級王者、高山勝成（35＝名古屋産業大）が6日、日本ボクシング連盟（山根明会長）に対し、スポーツ仲裁機構（JSAA）に仲裁の申し立てを行った。また同時に競技大会における選手選考の基準を明確に定めて公表することも求めた。

　高山は同日、大阪市北区の弁護士会館で中出博啓トレーナー、13人の弁護団（岡筋泰之主任弁護士）とともに記者会見した。

「ボクシング生活の集大成として東京五輪の選考会の予選から戦っていきたい」と話し、日本ボクシング連盟がアマチュア規則で元プロ選手の競技者登録を認めないのは、プロ出場を認めているオリンピック憲章や、国際ボクシング協会の決定に反していると批判した。

　高山はプロ引退後、昨年4月にアマ転向を図り、日本ボクシング連盟に選手登録を求めたが、山根会長に「アマとプロは過去90年の歴史があり、一線を引いてきた」と拒絶された。

　選手登録を求める署名活動を続けたが、連盟への登録申請、署名提出は門前払いされ、今春には話し合いが前提のスポーツ調停の手続きを行ったが、連盟側は話し合いに応じなかった。進展を図るためにスポーツ仲裁機構に仲裁を申し立てた。

弁護士「今回は応じていただけると信じている」

　スポーツ仲裁の手続きには日本連盟の応諾が必要。岡筋主任弁護士は「日本オリンピック委員会（JOC）の加盟団体規程に仲裁申し立てに応じる義務が明記されており、調停とは違い、今回は応じていただけると信じている」と語った。

　山根会長は「奈良判定」など判定の不当介入など疑惑が報じられていることについて高山は「報道通りに事実ならすごいショック。今回の活動は将来がある選手のためにボクシングの普及発展につながると信じているので、仲裁に応じてほしい」と力を込めた。