日本ボクシング連盟の不正を追及し、日本オリンピック連盟などの告発状を提出した「日本ボクシングを再興する会」（鶴木良夫代表＝新潟県連理事長）のメンバー3人が8日、弁護士とともに東京の弁護士会館で記者会見を開いた。同会は連盟の審判不正を裏付ける新証拠を公開し、山根会長の除名と全理事の早期解任を求めた。

　この会見のおよそ2時間ほど前に、山根会長が大阪で辞任を発表。しかし鶴木代表は「まだ（辞任が）会長職なのか、理事についてなのか、確認できていない」と慎重な姿勢。宮城県連盟副会長の菊池浩吉氏は「（疑惑への）説明がまったくないまま辞任を言っただけ。逃げたという印象があった」と批判した。

　山根氏が会長職を退くにしても、何らかの形で影響力を残せば意味はなく、体制を一新して新たな組織に生まれ変わる、というのが同会の目指すところだけに、今後も山根会長の除名と全理事の解任を求めていく方針だ。

　また、山根会長が選手にあてたコメントで「将来、東京オリンピックに出られなくても次のオリンピックでがんばってほしい」と発言したことに関して、鶴木代表は「五輪に関してはJOCから除名などの処分がない限り出られると考えている」と回答した。

　同会が強く糾弾している審判不正については、新潟県連副理事長でアトランタ五輪代表の仁多見史隆氏が「“奈良判定”という言葉がひとり歩きしてしまい、審判不正とは関係なら奈良の選手にご迷惑をおかけしました」と最初に謝罪した。

　その上で同氏は「選手に説明できないできない判定が増えてきた」と連盟が否定している審判不正が存在しているのは間違いないと強調。証拠となる新たな音声データを会見場で披露した。

　中身は16年4月30日、内海祥子理事が「近大に勝たせたくないわけさ」などと話し、山根会長がそのための審判を集めていると見られる内容。もう一つが同年2月5日のもので、山根会長が「接戦した場合は、やっぱり奈良やな。それ反対につけた場合は、『お前なめてるんか？』ってなってくるわけ」と発言したものだ。

　今後同会は連盟が依頼する第3者委員会の調査結果や、JOCの対応を見守りながら、現体制の刷新を求めていく。新たにだれを会長に据えるかなど、新体制については現時点で考えていないという。