アマチュアを統括する日本ボクシング連盟（連盟、山根明会長）に対し、都道府県連盟の幹部ら333人がスポーツ庁や日本オリンピック委員会に告発状を提出した問題で、日本プロボクシング協会（協会、渡辺均会長）が2日、声明を発表した。

　声明では、日本プロボクシング協会が、全国のプロボクシングジムの代表者が加盟している団体であり、日本ボクシング連盟とは別組織であることを明確にした上で、連盟の「運営や組織内部のことについてコメントする立場にはない」とまずは立ち位置を明らかにした。

　その上で「ボクシングの隆盛、発展を責務とするプロ側としては、この問題の早い決着を期待するとともに、ボクシングが国民の皆様にさらに親しまれ、愛される競技となるように努力する所存」とまとめた。ボクシング発展のためにアマチュア界とさらなる交流を深めていく考えも表明した。

　プロ側がこうした声明を出すのは、同じボクシングということで、プロとアマの組織が混同されるケースが多く、協会に苦情の電話がかかってきたり、プロの関係者が「お前たちはいったい何をしているんだ」と非難されたりするケースが後を絶たないという事情があるからだ。

　この問題は、山根会長の連盟運営に不満を募らせるアマ関係者「日本ボクシングを再興する会」（鶴木良夫代表）がスポーツ庁などに告発状を提出したことに端を発する。

　告発状では、日本スポーツ振興センターから交付された助成金の不正流用、各種大会の不正判定、山根会長の数々のパワーハラスメントなどを告発。再興する会は山根会長の退陣を求めている。連盟は助成金の不正流用については認めたが、それ以外については反論、今のところ事態が収拾する見通しは立っていない。