3月31日に解散を決議し、清算法人として手続きを進めていた日本ボクシングコミッション（JBC）が2日、一般財団法人の継続を発表。人事も刷新して新たなスタートを切ることを明らかにした。

　JBCは声明文で「当財団は、再建に向けて各有識者やボクシング業界関係者の方々とも協議を重ね、当財団の収益構造の改革およびガバナンスの改革について検討を行ってまいりました。併行して支援企業の探索・協議を行ってきた結果、今般、賛同頂いた企業からの寄付をもって純資産額が300万円以上となったため、一般財団法人継続の決議を行いました」と説明した。

　合わせてガナバンスの向上を目指して新人事も発表。永田有平理事長、浦谷信彰執行役員が退任し、新たに東京ドーム顧問の萩原実氏が理事長に就任することになった。

　JBCは亀田3兄弟から起こされた訴訟で1億10万円の損害賠償を東京高裁に命じられるなど裁判で敗訴が続いたほか、コロナ禍による試合数の減少で財政が悪化。ずさんなドーピング検査が原因で世界王者の井岡一翔（志成）に薬物違反の濡れ衣を着せるなどガナバンスの欠如も目立ち、一般財団法人として継続できなくなって3月31日に解散を発表した。

　存続の目処が立ったJBCは「ボクシング業界をはじめ関係者の皆様には、当財団の解散により多大なるご心配とご迷惑をおかけしたことを深くお詫び申し上げます。一刻も早く皆様からの信頼を回復し、財団財政および経営管理体制を改善すべく、不退転の覚悟で臨んでまいります」との決意を声明文に記した。